パッシブ戦略
投資哲学
- 市場やベンチマークの構造を詳細に分析し、また運用する資金の規模、キャッシュフロー、リスク制約等に最も相応しいポートフォリオ構築手法（完全法、層化抽出法、最適化法）を選択します。
- トラッキング精度の維持向上のために詳細な運用ルールを設け、ファンドマネージャー、トレーダーを中心に、パフォーマンス評価担当者、コンプライアンス担当者等の協働のもと、組織的な運営を行います。
特徴
本邦パッシブ・マネージャーのパイオニア
- 1984年に国内株式で運用開始以来、約30年間にわたるパッシブ運用の実績
- 2000年2月にパッシブ特化組織を設置するなど、専門特化した組織・人員による木目細かな運用
パッシブ運用 プロダクト一覧
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| 運用戦略 | ||
|---|---|---|
| 国内債券 | 層化抽出法 （第1公社債口） |
残存期間構成、セクター構成、格付け構成等をベンチマーク構成比に合わせることにより、NOMURA-BPIとの連動を目指します。（レンディング無） |
| 層化抽出法 （第17公社債口） |
残存期間構成、セクター構成、格付け構成等をベンチマーク構成比に合わせることにより、NOMURA-BPIとの連動を目指します。（レンディング有） | |
| 物価連動国債 （第18公社債口） |
日本国が国内で発行した公募円貨建て物価連動国債を投資対象として、運用を行います。 | |
| 超長期国債（20年） （第20公社債口） |
残存年数11年超20年未満の超長期国債を投資対象として、残存期間の短い債券から長い債券までを原則均等額面で保有するラダー型運用を行います。 | |
| 超長期国債（30年） （第24公社債口） |
残存年数20年超30年未満の超長期国債を投資対象として、残存期間の短い債券から長い債券までを原則均等額面で保有するラダー型運用を行います。 | |
| 国内株式 | 層化抽出法 （第17株式口） |
市場の業種、規模、価格帯によるブロック（層）のウェイトがTOPIXに近くなるようにポートフォリオを構築し、TOPIX（配当込み）との連動を目指します。 （レンディング無） |
| 層化抽出法 （第24株式口） |
市場の業種、規模、価格帯によるブロック（層）のウェイトがTOPIXに近くなるようにポートフォリオを構築し、TOPIX（配当込み）との連動を目指します。 （レンディング有） | |
| 完全法 （第23株式口） |
TOPIX構成全銘柄を組み入れることにより、TOPIX（配当込み）との連動を目指します。（レンディング有） | |
| 最小分散ポートフォリオ戦略 （第29株式口） |
TOPIX構成銘柄を対象にポートフォリオを構築し、トータルリスクの最小化を目指します。 | |
| 外国債券 | 最適化法 （第7外貨建口） |
ベンチマーク構成国の国債を投資対象として、通貨配分を制約条件にした最適化法でポートフォリオを構築することによって、FTSE世界国債インデックスとの連動を目指します。（レンディング無） |
| 最適化法 （第11外貨建口） |
ベンチマーク構成国の国債を投資対象として、通貨配分を制約条件にした最適化法でポートフォリオを構築することによって、FTSE世界国債インデックスとの連動を目指します。（レンディング有） | |
| フルヘッジ （第12外貨建口） |
為替をフルヘッジとし、ベンチマーク構成国の国債を投資対象として、通貨配分を制約条件にした最適化法でポートフォリオを構築することによって、FTSE世界国債インデックス（円ヘッジ円ベース）との連動を目指します。（レンディング無） | |
| 外国株式 | 最適化法 （第3外貨建口） |
ベンチマーク構成国の株式を組み入れ、国別構成はベンチマークに準じ、国別ポートフォリオは最適化法を基本に構築することによって、MSCI-KOKUSAIインデックスとの連動を目指します。（レンディング無） |
| 最適化法 （第10外貨建口） |
ベンチマーク構成国の株式を組み入れ、国別構成はベンチマークに準じ、国別ポートフォリオは最適化法を基本に構築することによって、MSCI-KOKUSAIインデックスとの連動を目指します。（レンディング有） | |
| MSCI All Country World インデックスファンド （第21外貨建口） |
MSCI All Country World（除く日本）インデックスをベンチマークとし、ベンチマーク構成国について、先進国の株式および新興国のETFを組入れベンチマークとの連動を目指します。（レンディング有） | |
| 最小分散ポートフォリオ戦略 （第32外貨建口） |
MSCI-KOKUSAI構成銘柄を対象にポートフォリオを構築し、トータルリスクの最小化を目指します。 |
主なプロダクトのご案内
国内債券 層化抽出法 （第1公社債口／第17公社債口）
- 残存期間構成、セクター構成、格付構成等をベンチマーク構成比に合わせることにより、ベンチマーク・インデックスとの収益率連動を目指します。
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| ベンチマーク | NOMURAボンド・パフォーマンス・インデックス（総合） | |
|---|---|---|
| 投資対象 | 円貨建債券、原則としてベンチマーク構成銘柄
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| 運用手法 | 日次で正確なベンチマーク把握 以下のファクターを使用して層化抽出法によるポートフォリオ構築
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| リスク コントロール |
日次 | デュレーション：ベンチマーク比±1%以内 残存期間構成：ベンチマーク比±1%以内 セクター構成：ベンチマーク比±1%以内 |
| 月次 | 推定トラッキング・エラー：TE≦0.2%（BARRAベース） | |
| セキュリティーズ・ レンディングの有無 |
第1公社債口：なし 第17公社債口：あり |
|
TE=トラッキング・エラー
国内株式 層化抽出法 （第17株式口／第24株式口）
- 市場の業種、規模、価格帯によるブロック（層）のウェイトがTOPIXに近くなるようにポートフォリオを構築し、TOPIX（配当込み）と連動することを目指します。
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| ベンチマーク | TOPIX（配当込み） | |
|---|---|---|
| 投資対象 | 東証1部上場銘柄（投資不適格銘柄は除く）
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| 運用手法 | 日次で正確なベンチマーク把握 投資不適格銘柄の除外によりユニバース作成 以下のファクターを使用して層化抽出法によるポートフォリオ構築
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| リスクコントロール | 日次 |
業種：東証33業種分類中立 規模：東証規模分類中立 |
| 月次 | 推定トラッキング・エラー：TE≦0.3% ベータ：0.99≦β≦1.01 決定係数：R2≧0.99 （BARRAベース） |
|
| セキュリティーズ・ レンディングの有無 |
第17株式口：なし 第24株式口：あり |
|
TE=トラッキング・エラー
国内株式 完全法 （第23株式口）
- ベンチマーク（TOPIX）構成全銘柄を組み入れることにより、ベンチマークと連動することを目指します。
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| ベンチマーク | TOPIX（配当込み） | |
|---|---|---|
| 投資対象 | 東証1部上場銘柄
|
|
| 運用手法 | 日次で正確なベンチマーク把握 ベンチマーク採用銘柄全てを組み入れることで完全法によるポートフォリオ構築 |
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| リスクコントロール | 日次 | 銘柄：組入比率格差中立 東証33業種分類中立 東証規模分類中立 |
| 月次 | 推定トラッキング・エラー：TE≦0.1% ベータ：β=1.00 決定係数：R2=1.00 （BARRAベース） |
|
| セキュリティーズ・ レンディングの有無 |
あり | |
TE=トラッキング・エラー
国内株式最小分散ポートフォリオ戦略 （第29株式口）
- TOPIX構成銘柄を対象にポートフォリオを構築し、トータルリスクの最小化を目指します。
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| ベンチマーク | なし（参考ベンチマーク：TOPIX（配当込み）） |
|---|---|
| 投資対象 | 東証1部上場銘柄
|
| 運用手法 | TOPIX構成銘柄の組合せの中で、各銘柄の流動性を考慮した上で、推定トータルリスクが最も小さくなるポートフォリオ（＝最小分散ポートフォリオ）へ投資します。 |
| リスクコントロール | - |
| セキュリティーズ・ レンディングの有無 |
なし |
外国債券 最適化法 （第7外貨建証券口／第11外貨建証券口）
- 世界の国債を投資対象として、インデックス（FTSE世界国債インデックス（除く日本））に連動することを目指します。
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| ベンチマーク | FTSE世界国債インデックス（除く日本）円ベース | |
|---|---|---|
| 投資対象 | ベンチマークを構成する銘柄、ベンチマークを構成する通貨 | |
| 運用手法 | 日次で正確なベンチマーク把握 以下の制約条件を付してBARRAモデルによる最適化でポートフォリオ構築
|
|
| リスクコントロール | 日次 | 通貨構成：ベンチマーク 中立（±2%以内） 通貨別デュレーション：ベンチマーク 中立（95～105%） |
| 月次 | 推定トラッキング・エラー：TE≦0.25% ベータ：0.99≦β≦1.01 （BARRAベース） |
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| セキュリティーズ・ レンディングの有無 |
第7外貨建証券口：なし 第11外貨建証券口：あり |
|
TE=トラッキング・エラー
外国株式 最適化法 （第3外貨建証券口／第10外貨建証券口）
- ベンチマーク構成国の株式を組み入れ、インデックス（MSCI-KOKUSAIインデックス）に連動することを目指します。
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| ベンチマーク | MSCI-KOKUSAIインデックス | |
|---|---|---|
| 投資対象 | ベンチマーク構成国の各ローカルインデックス構成銘柄
|
|
| 運用手法 |
日次で正確なベンチマーク把握（株価、株数、コーポレートアクションを木目細かく管理） BARRAモデルによる最適化法でポートフォリオ構築 |
|
| リスクコントロール | 日次 | 国別構成：ベンチマーク 中立（±0.2%以内） 業種別構成：ベンチマーク 中立（±0.2%以内） |
| 月次 | 推定トラッキング・エラー
ファンド全体 ：TE≦0.3% ファンド全体：0.99≦β≦1.01 決定係数ファンド全体：R2≧0.99 （BARRAベース） |
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| セキュリティーズ・ レンディングの有無 |
第3外貨建証券口：なし 第10外貨建証券口：あり |
|
TE=トラッキング・エラー
外国株式 最小分散ポートフォリオ戦略 （第32外貨建証券口）
- MSCI-KOKUSAI構成銘柄を対象にポートフォリオを構築し、トータルリスクの最小化を目指します。
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| ベンチマーク | なし（参考ベンチマーク：MSCI-KOKUSAIインデックス） |
|---|---|
| 投資対象 |
MSCI-KOKUSAI構成銘柄
|
| 運用手法 | MSCI-KOKUSAI構成銘柄の組合せの中で、各銘柄の流動性を考慮した上で、推定トータルリスクが最も小さくなるポートフォリオ（＝最小分散ポートフォリオ）へ投資します。 |
| リスクコントロール | - |
| セキュリティーズ・ レンディングの有無 |
なし |
ご留意事項
-
- 受託残高に所定の料率を乗じた信託報酬を信託財産より受領します（料率は、お客さまからご提示いただく運用指針、信託財産額等に応じて個別に決定いたします。税抜き表示の手数料には、別途消費税がかかります）。
- 合同口（年金投資基金信託）の売買においては所定の信託財産留保金が必要となります。
- 間接的にご負担いただく費用としては、売買委託手数料（先物取引、オプション取引等に要する費用も含む）およびこれらに係る消費税等相当額、外貨建資産の保管等に関する費用、投資信託受益権等に係る信託報酬その他手数料等が必要となります（これらは信託財産の運用状況、保管状況等により異なるため、運用戦略、信託財産額等に応じて異なります）。
- 証券貸借取引（セキュリティーズ・レンディング）を行う合同口（年金投資基金信託）においては、別途締結する「証券貸借取引にかかる覚書」に基づき、所定の取り扱い手数料を貸借料から差し引いて受領します。また、当該覚書に基づいて行う証券貸借取引に関して生じた公租公課ならびに信託事務を処理するために必要な費用については、信託財産の中から支弁し、または委託者が支払うものとします。
- また、ヘッジファンド、ファンド・オブ・ヘッジファンド等への投資にあたっては、当該ファンド等の組成費用、信託報酬等が係る場合があります（これらの手数料等は種類が多岐にわたり、また運用状況等により異なるため、運用戦略、信託財産額等に応じて異なります）。
-
- 取り扱いの運用戦略は、株式・債券・通貨・不動産投資信託・商品等の金融商品を主たる投資対象としているため、当該戦略への投資には、資産価値に影響を及ぼす様々なリスク（株価変動リスク、債券の価格変動リスク、金利変動リスク、為替リスク、信用リスク、カウンターパーティーリスク、カントリーリスク先物取引等に伴うリスク、不動産市場の変動リスク、商品市場の変動リスク、証券貸借取引における貸出証券回収不能リスクおよび担保金の再運用リスク等）が伴い、投資元本が減少する可能性があります。
- また、各運用戦略において、ベンチマークがある場合は、当該ベンチマークとなっている指標の変動により、投資元本が減少する可能性があります。
-
- 本資料記載の運用戦略は、運用残高が著しく減少した場合、運用効率が悪化し信託目的の達成が不可能もしくは著しく困難となる可能性があります。
- ファンド・オブ・ヘッジファンズ等は、解約通知をいただいてから資金化までに長期間を要することがあります。なお、お申し込み希望金額のファンド全体に対するウェイトが大きな場合（例えば、ファンドの10%超の場合）には制限がかかり、次回以降の換金となる場合があります。また、組入れのタイミングに制約を受けることがあります。
- 上記以外の運用戦略については、組入れおよび解約に関する制約は原則としてありませんが、解約についてはやむをえず一定の期間を要することもあります。お申し込み希望金額がファンド全体の相応の規模を超える場合には、市場での出来高等を勘案し、複数回（2～3回程度）に分割した解約をお願いする場合があります。この場合には、解約までに1ヵ月程度を要する場合があります（また、ファンドに対する影響が大きい場合には更に長期化する場合があります）。